活動性の高さが認知症の発生リスクの低下に【国立長寿医療研究センター】

国立長寿医療研究センター老年学・社会科学研究センターの研究グループは、生活範囲別に行う活動を評価する質問票（ActiveMobility Index; AMI）を作成し、活動性が高いことが認知症の発症リスクが低い事を明らかにしました。

概要（抜粋）

「生活範囲」とは、個人と周囲の環境との関係にもとづき、家から移動できる範囲と定義されています。生活範囲や活動性を高く維持することは、健康増進に寄与することの一つであると考えられていますが、認知症との発症との関連性については十分に分かっていませんでした。そこで、本研究は、地域在住高齢者を対象に生活範囲やそれに伴う活動性が高いことと将来の認知症発症との関連性を検討することを目的としました。また生活範囲やそれに伴う活動の評価方法は、国内外を含め様々用いられています。従来の評価方法には、家屋内での活動評価や自立度の評価が含まれているなど、日常生活が自立している高齢者を評価する場合には適さない点があります。そこで、本研究では日本の地域在住高齢者に対して評価することを念頭に置いて、同研究グループが開発した 生活範囲別に行う活動を評価する質問票（Active MobilityIndex） を用いて検討しました。

研究成果（抜粋）

高齢者においてその活動性が高いほど、認知症の発症リスクが低い可能性が示されました。認知機能低下や認知症のリスク低減に活動性を高めることはWHOのガイドラインなどにおいて推奨されており、本研究はそれを支持する形となりました。今後は、生活範囲の拡大や活動の促進を行うためにどのような介入方法が効果的か、どの検証が必要かなどの、更なる研究の実施が期待されます。

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