東京都健康長寿医療センターは、東京都健康長寿医療センターに入院した65歳以上（約9千名）のレセプト（診療報酬明細書）情報を分析し、長期療養施設への退院リスクを検討した。その結果、中等度以上の認知症があり、日常生活動作（ADL）が低下していることが、長期療養施設への退院リスクであることを明らかにした。
研究背景と研究目的
高齢者の7割以上は日常的に医療や介護が必要になっても自宅で生活することを希望しているが、高齢入院患者では長期療養施設への退院が増加する。そのため入院後早期に長期療養施設への退院リスクのある患者を特定し、入院早期からの在宅復帰支援が必要となる。入院時に認知機能やADLが低下していることは長期療養施設への退院リスクが高いと考えられるが、これらの関連については検討が不十分であった。そこで、本研究では在宅から入院した高齢患者を対象に、認知機能やADLと長期療養施設への退院との関連を検討した。
研究の意義（抜粋）
本研究の重要な点は、中等度以上の認知症やADL低下のある高齢入院患者では、入院直後から在宅復帰準備を講じることで、長期療養施設への退院を予防できる可能性のあることを示したこと。また、病院と長期療養施設との間で、患者に関する情報（処方薬やADLなど）を共有することで、長期療養施設に退院後の有害事象が予防できると報告されている。DASC-8 で特定した中等度以上の認知症とADL低下のある高齢入院患者は、入院時から在宅復帰の準備や長期療養施設へ退院直後の有害事象に対する予防策を優先的に提供する必要性が高い方々であると考えられる。
※認知機能とADL 低下の重症度評価：DASC-8
（https://www.tmghig.jp/research/release/cms_upload/プレス資料_34.pdf）
